児童福祉法の改正により、障害児支援が強化され、自立支援、療育支援、社会参加、就労支援などへの取り組みが、より本格的に開始される事となりました。特に、「精神に障害のある児童（発達支援法による発達障害児を含む）」という定義が追加され、発達障害児についても障害児支援の対象として、児童福祉法に位置付けられました。
　精神保健福祉領域においても発展してきたＣＢＴ（認知行動療法）が、発達障がいや知的障がいを持つお子さんへの支援場面においても非常に有効であるという結果が出てきています。障害の有無を問わず活用できるＣＢＴは、様々な障害をお持ちの方々に対して、支援者として必要な援助技術の１つとなり得るでしょう。
　認知行動療法は、オペラント理論、連合理論、認知理論など、人の行動変容、認知変容に関する基礎理論を基盤とした多くの技法によって構成されるため、様々な問題に対し、様々な場面で実践することが可能です。
　子どもへの認知行動療法で用いられる技法には、セルフモニタリング、随伴性マネジメント、社会的スキル訓練（ＳＳＴ）、エクスポージャー（暴露反応妨害法）、認知再構成法など様々な技法があり、知的能力、発達・成熟度など、対象児に応じて活用する技法を選択していきます。知的能力、発達・成熟度が低いほど、行動的なアプローチが多く、知的能力、発達・成熟度が高くなるにつれて認知的アプローチも有効になってきます。特に子どもはまだ成長過程であるため、子どものＣＢＴでは、認知の歪みに対する修正よりも、良い経験の積み重ねにより、認知機能を育むと同時に、対処方法を身につける支援（スキル学習）を行い、行動分析学における随伴性の視点のもとで、自分で問題を解決できるように整えていくことが重要です。
　ＣＢＴの基礎や具体的導入実践方法、アセスメント技法だけでなく、各機関において、すぐに現場で実践活用できる内容を、講義と実技演習（グループワーク）を通じて教授致します。
　特定非営利活動法人（NPO法人）地域生活支援ネットワーク　ケアーサポートでは、「小児領域　発達障がい・知的障がいのあるこども支援のためのＣＢＴ（認知行動療法）研修会」　を開催いたします。ＣＢＴでは医療機関、発達支援センター、発達支援事業所、放課後等デイサービス、特別支援教育においても実践可能であり、また、グループでのＣＢＴだけでなく、面接や訪問等の個別対応場面でも活用可能です。本講習会では、支援や療育に活用できる、ＣＢＴ実践方法を学んで頂きます。